上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。
--.--.-- -- l スポンサー広告 l top
http://www.inhcc.org/jp/research/news/niki/data/20150401-recommended.pdf
スポンサーサイト
2015.04.09 Thu l 二木立 l top
『二木立の医療経済・政策学関連ニューズレター(通巻124号)』(転載)

•2. 論文:公的医療費抑制と医療の営利化は「避けられない現実」か?
(「深層を読む・真相を解く」(37)『日本医事新報』2014年10月18日号(4721号):17-18頁)

http://www.inhcc.org/jp/research/news/niki/20141101-niki-no124.html#toc2
2014.11.12 Wed l 二木立 l top
『二木立の医療経済・政策学関連ニューズレター(通巻124号)』(転載)

•1. 論文:2000年以降の日本の医療・社会保障改革-政権交代で医療政策は大きく変わるか?
(『文化連情報』2014年11月号(440号):10-16頁)

http://www.inhcc.org/jp/research/news/niki/20141101-niki-no124.html#toc1
2014.11.12 Wed l 二木立 l top
『二木立の医療経済・政策学関連ニューズレター(通巻123号)』(転載)

2.論文:国民医療費の構造と論点

(日本社会福祉学会事典編集委員会編『社会福祉学事典』丸善出版,2014年5月,294-295頁)

http://www.inhcc.org/jp/research/news/niki/20141001-niki-no123.html
2014.10.06 Mon l 二木立 l top
1. 論文:規制改革会議「選択療養制度」提案の問題点と実現可能性を考える

(「二木学長の医療時評(122)」『文化連情報』2014年6月号(435号):18-23頁)

http://www.inhcc.org/jp/research/news/niki/20140601-niki-no119.html#toc1
2014.06.17 Tue l 二木立 l top
http://www.inhcc.org/jp/research/news/niki/20140501-niki-no118.html#toc1

1. 論文:7対1病床大幅削減方針の実現可能性と妥当性を考える

(「二木学長の医療時評(121)」『文化連情報』2014年5月号(434号):16-22頁
2014.05.20 Tue l 二木立 l top
TOKYO MX

西部邁 ゼミナール

2013年10月26日(土)放送

社会保障を軽んじるのか、アベノミクス

放送内容

□ バランスの取れた社会保障についての本質論

□ 社会保障を軽んじるのか、アベノミクス

□ 社会保障の安定財源は不可欠であるが、消費税だけでは、引き上げばかりで問題が大きい

□ 負担能力の高い人たちの保険料率が低い 

□ 損得感覚ではなく国民全体で皆保険を支える負担と仕組みづくりを

□ 社会保障と税の一体改革を考えるヒント

□ 国民負担のあり方を考える

http://www.mxtv.co.jp/nishibe/archive.php?show_date=20131026
2014.03.08 Sat l 二木立 l top
TOKYO MX

西部邁 ゼミナール

2013年10月19日(土)放送

社会保障は市場活動のインフラ

放送内容

□ 市場メカニズム導入で効率化目指す、損得勘定だけの新自由主義

□ 社会の安定性、経済基盤としての中長期の社会保障制度を

□ 自己責任強調だけでは公共的な下支え機能が衰弱し社会が成り立たず

□ 自助、共助、公序、お互いの結びつきの調和で機能する

□ 死生観のあり方「老病死」にいかに対応するか、

□ 法制化や費用負担の側面だけでなく本質的論議を

□ 子供手当のバラマキと自己責任という世論のシーソーを省みる


http://www.mxtv.co.jp/nishibe/archive.php?show_date=20131019
2014.03.08 Sat l 二木立 l top
http://www.inhcc.org/jp/research/news/niki/20140101-niki-no114.html#toc1

1. 論文:第二次安倍内閣の医療・社会保障政策

-第8回日韓定期シンポジウムでの報告
(「二木学長の医療時評」(119)『文化連情報』2014年1月号(430号):26~32頁))

はじめに

日本では、2012年12月の衆議院議員選挙で(獲得議席面では)、安倍晋三総裁率いる自民党が地滑り的に勝利して、3年ぶりに政権に復帰し、「第二次安倍内閣」(自民党と公明党の連立政権)が発足しました。自民党は2013年7月の参議院議員選挙でも(獲得議席面では)大勝し、7年間続いていた「ねじれ国会」(衆議院と参議院の多数党が異なる)は解消されました。日本では特別の事態が生じない限り、今後3年間は国政選挙がないため、久しぶりに「安定政権」が成立したと言えます。

「第一次安倍内閣」(2006年9月~2007年8月)は、拙劣な政権運営と閣僚等のスキャンダル続出による参議院議員選挙(2007年)の大敗と首相自身の持病(潰瘍性大腸炎)悪化のため、わずか1年で崩壊し、それが2年後の2009年9月の民主党への政権交代の引き金になりました。安倍首相自身はきわめて保守的・復古的な思想の持ち主で、20世紀前半の日本の朝鮮植民地支配や中国侵略、および第二次世界大戦での日本の戦争責任を否定し、平和憲法の「改正」と軍事大国化を目指しています。しかし、第二次安倍内閣は発足後1年間、この点については封印し、「アベノミクス」(異次元の金融緩和、積極的な財政出動と成長戦略の「三本の矢」から成る)により、日本経済をデフレから脱却させることに注力しています。この政策そのものの妥当性と現実的効果(特に成長戦略)について私自身は懐疑的ですが、第二次安倍内閣がこれにより国民から高い支持を得ていることは事実です。

本報告では、第二次安倍内閣(以下、安倍内閣と略記)の医療・社会保障政策を、医療政策を中心に、検証します。その際、それ以前の3代の民主党政権(鳩山・菅・野田内閣。2009年9月~2012年12月)、およびその直近の自民党政権(福田・麻生内閣。2007年9月~2009年9月)の医療・社会保障政策との異同に注目します。結論的に言えば、安倍内閣の医療政策の中心は、伝統的な(公的)医療費抑制政策の徹底であり、部分的に医療の(営利)産業化政策も含んでいます。ただし、これらは安倍内閣が突如導入したものではなく、民主党政権(特に菅・野田内閣)の時代にすでに準備されていました。

実は私は、2012年の衆議院議員選挙直後に、安倍内閣は2013年の参議院議員選挙での勝利を確実にするために、参議院選挙前は「安全運転」に徹し、国民の反発を受ける医療・社会保障改革は行わないが、参議院議員選挙で勝利した場合には、それまで封印していた「劇薬的な改革が行われないとは言えない」と予測しました(文献1)。安倍首相は、参議院議員選挙で大勝した後の臨時国会で、国民の「知る権利」に大きな制約を加える特定秘密保護法案を強行採決するなど強権的姿勢を強めていますが、医療・社会保障改革に限っては、大枠で「安全運転」を続けています。

突き詰めると、日本では過去4年間に生じた2回の(逆方向の)政権交代にもかかわらず、医療政策の大枠は維持されており、「抜本改革」は行われていません。私は、民主党政権時代に、イギリス、アメリカ、韓国、日本等の先進国での最近の経験に基づいて、「政権交代でも医療制度・政策の根本は変わらない(「抜本改革」はない)という『経験則』」を提起したのですが(文献2)、今回の日本での政権再交代でもそのことが再確認されたと言えます。


2014.01.15 Wed l 二木立 l top
第3039号 2013年8月19日

--------------------------------------------------------------------------------

〔連載〕続 アメリカ医療の光と影  第251回

ある医師の悔悟
李 啓充 医師/作家(在ボストン)

--------------------------------------------------------------------------------

(3037号よりつづく)
 「Ideas worth spreading」なるキャッチフレーズの下,世の中を変え得るインパクトを持つアイディアを紹介する「TED talks」については日本でもよく知られていることと思う。最近オンラインで公開されたTEDトークの中でもっとも視聴回数が多いのは,ある医師が「患者に済まないことをした」とその「罪」を悔いたものだった。涙声で患者の許しを乞うて視聴者を感動させたのはピーター・アティア医師だったが,以下,彼のトークの概略を紹介する(註1)。

肥満患者への反感

 「2006年春のある一日のことを私は決して忘れないでしょう。その日,ジョンズ・ホプキンス大学で外科レジデントをしていた私は,夜中の2時に救急外来に呼ばれました。糖尿病性壊疽のため,足の切断が必要な患者でした」。

「その3日前,私は,末期膵臓癌を患う27歳の新婚女性を診たばかりでした。医学的に彼女の命を救うことが不可能であることはわかりきっていましたが,私は,彼女の入院が少しでも快適なものとなるよう,医師としてできることは何でもしようと努めました。毛布やコーヒーを病室に持って行ったりしたのです。膵臓癌になってしまったのはご本人のせいではありませんし,彼女が置かれた状況に同情したからに他なりません」。

 「ところが,壊疽の患者は2型糖尿病の肥満女性でした。口にこそ出さなかったものの,『運動もしないで食べ過ぎるからこうなったのだ』と,私は病気になったのは患者の自己責任と決めつけていたのです。当時私は癌の研究に携わり,『従来から受け入れられている説が正しいと決めつけてはいけない』と厳しく教えられていたというのに,『肥満と糖尿病の関係はもうわかりきったこと』と決めつけていたのです」。

 「3年後,私は,自らが患者となったことで自分がどれだけ間違っていたかを悟ることとなりました。毎日3,4時間運動し,栄養にも気をつけていたというのに,メタボリック・シンドロームの診断を受けてしまったのです。『インスリン抵抗性』となることの恐ろしさは熟知していましたし,私は,食事に過激ともいえる変更を加えて(運動量はそれまでより少なくなったにもかかわらず)18 ㎏体重を落とし,『インスリン抵抗性』から逃れることに成功しました」。

肥満は本当に諸悪の根源なのか?

http://admin.blog.fc2.com/control.php?mode=editor&process=new
2013.08.20 Tue l 二木立 l top
2.インタビュー:リハ医から転身した医療経済学者 医療問題の論客が地方私大の危機に立ち向かう

(『日経メディカル オンライン』2013年7月10日。
http://medical.nikkeibp.co.jp/inc/mem/pub/report/201307/531528.html)[『日経メディカル』2013年7月号(122-123頁)に掲載された同名インタビューの増補版]

(聞き手:大滝隆行=日経メディカル)

●二木 立 氏(日本福祉大 学長)

1947年福岡県生まれ。72年東京医科歯科大卒。東大病院リハビリテーション部、代々木病院理学診療科科長・病棟医療部長などを経て、85年日本福祉大教授。2009 年同大副学長・常任理事。13年から現職。

リハビリテーション医から医療経済・政策学の研究者に転身し、医療問題の論客としても知られる二木立氏。今年4月、福祉系総合大学の学長に就任し、少子化の影響で定員割れが続く大学のかじ取りを任された。「福祉と医療は数少ない『安定成長産業』。この好条件を生かせば生き残りは十分可能」として大学改革の先頭に立つ。


http://www.inhcc.org/jp/research/news/niki/20130801-niki-no109.html#toc2
2013.08.15 Thu l 二木立 l top
1.論文:安倍内閣の「骨太方針」と「日本再興戦略」の医療・社会保障改革方針を読む

(「二木学長の医療時評」(114)『文化連情報』2013年8月号(425号):14-20頁)

はじめに

安倍内閣は6月14日、次の3文書を閣議決定しました。(1)「経済財政運営と改革の基本方針(以下、「骨太方針2013」または「骨太方針」)、(2)「日本再興戦略」、(3)「規制改革実施計画」。3文書はそれぞれ、経済財政諮問会議「骨太方針(仮称。素案)」(6月6日)、産業競争力会議「成長戦略(素案)」(6月5日)、規制改革会議「規制改革に関する答申」(6月5日)をベースにしています。「骨太方針」が決定されたのは、麻生内閣時の2009年以来、4年ぶりです。ただし、小泉内閣~麻生内閣時代は「骨太の方針」と呼ばれていたのに対して、今回はなぜか「骨太方針」が略称とされています。

本稿では、これらのうち主として「骨太方針2013」と「日本再興戦略」に書かれている医療・社会保障改革方針を検討します。ただし総花的検討は避け、小泉・福田・麻生内閣時代の「骨太の方針」、および民主党内閣時代の一連の類似した閣議決定(特に菅内閣が2010年6月に閣議決定した「新成長戦略」)との異同に注目します。結論的に言えば、「骨太方針2013」は、小泉内閣時代の「骨太の方針」の部分復活と言えますが、全面復活ではなく、福田・麻生内閣時代の「骨太の方針」、さらには民主党・菅内閣の「新成長戦略」との類似も少なくありません。「日本再興戦略」で示されている医療・社会保障制度改革方針の多くは、「新成長戦略」の焼き直し・二番煎じで新味に欠けますし、「新成長戦略」の場合と同じく、それらに大きな経済成長効果はありません。

3つの閣議決定の「格」の違い

両文書の内容の検討に入る前に、「規制改革実施計画」を含めた3つの閣議決定の「格」の違いについて述べます。新聞報道ではこの点が見落とされ、3つの閣議決定、特に「日本再興戦略」に書かれている個々の改革方針が注目されています。しかし3つの閣議決定の素案・原案をまとめた経済財政諮問会議、産業競争力会議、規制改革会議の法律上の「格」の違いを無視して、各文書に書かれてあることを「ピンポイント」で議論すると、大局を見失います。

まず、経済財政諮問会議は内閣府設置法第19~25条に設置根拠があり、内閣総理大臣が議長を務める一番「格上」の組織です。次に、産業競争力会議は経済再生本部の下部組織で、議長は内閣総理大臣が務めますが、経済再生本部は法律ではなく閣議決定に基づく組織で、経済財政諮問会議より明らかに「格下」です。さらに、規制改革会議は内閣府設置法第37条第2項に基づく政令「規制改革会議令」で設置された「審議会」にすぎません。議長は民間人で、もちろん内閣総理大臣も出席しません。

以上の3組織の違いから明らかなように、先ず検討すべきは一番「格上」の経済財政諮問会議「骨太方針」に書かれていることです。



http://www.inhcc.org/jp/research/news/niki/20130801-niki-no109.html#toc1

2013.08.15 Thu l 二木立 l top
『二木立の医療経済・政策学関連ニューズレター(通巻108号)』(転載)

二木立

発行日2013年07月01日


1.論文:すべての政府文書から一時「保険外併用療養の拡大」が消失

(「二木学長の医療時評(その113)」『文化連情報』2013年7月号(424号):16-20頁))

本稿は、本誌4月号掲載の「規制改革会議の『保険外併用療養の拡大』方針を冷静に読む」の続編です(1)。政府の規制改革会議は2月15日に「保険外併用療養の更なる範囲拡大」を検討課題として示し、それを全国紙は「混合診療拡大検討へ」等と大きく報じました。前稿ではこの問題を多角的に検討した上で、「混合診療解禁論が再燃することは少なくとも7月の参議院議員選挙まではない」と結論づけました。

その後4月まで、この問題は規制改革会議や産業競争力会議で多少議論されましたが、5月からは両会議を含めた、すべての政府の会議の文書から「保険外併用療養の拡大」という表現は消失しました。本稿では、その経緯を検証すると共に、参議院議員選挙後もこの問題が再燃する可能性は低くなったことを指摘します。なお、本稿は5月末までに公開された情報に基づいて執筆しています。

http://www.inhcc.org/jp/research/news/niki/20130701-niki-no108.html
2013.07.21 Sun l 二木立 l top
3.インタビュー:【TPP識者の視点4】医療 薬価引き上げ現実味

(「十勝毎日新聞」2013年5月16日)

まず、環太平洋連携協定(TPP)自体について私は反対だ。それは、価格競争で太刀打ちできないアメリカやオーストラリアに、日本農業が壊滅的打撃を受けるからだ。また、医療の営利化が進む危険が強いことも理由だ。一方、一部の医療関係者らが、TPPで国民皆保険の崩壊を懸念していること(私は、これを「地獄のシナリオ」と呼んでいるが)については、大きな疑問を感じている。

医療に与えるTPPの影響は冷静に、複眼的に考えることが必要。日本の医療に関してアメリカの要求内容を、通商代表部(USTR)の報告書などを基に検証すると次の3段階で要求してくると予測できる。

全面解禁には疑問

第1段階は、医薬品・医療機器の公定価格の撤廃・緩和。第2段階は「特区」に限定した混合医療と株式会社による病院経営の解禁であり、第3段階はその2つの全国レベルでの全面解禁だ。

実現可能性を考えると、第1段階が最も高い「今そこにある危機」だ。日本では新薬が承認されるとほぼ自動的に保険に収載されるため、巨大製薬企業にとっては「世界で最良の市場」と言えるからだ。

第2段階は長期的に否定できないが可能性は低く、第3段階は非常に低いと判断している。第3段階は法改正が必要だが、国民の大多数が国民皆保険制度を支持している中では政治的に法改正は不可能だ。さらに、混合診療の全面解禁は総医療費の高騰を招き、抑制したい政府方針にも矛盾する。


http://www.inhcc.org/jp/research/news/niki/20130601-niki-no107.html#toc3
2013.06.10 Mon l 二木立 l top
1.論文:日本の医療費水準はOECD平均になったのか?

(『日本医事新報』2013年5月11日号(第4646号):14-15頁。「深層を読む・真相を解く(23)」。図はPDFファイル)

日本の医療費水準が欧米諸国より低いことは、医療関係者の常識です。『平成24年版厚生労働白書』(118頁)も「日本の公共と民間を合わせた保健医療支出の対GDP比は、先進諸国の中でも低水準で推移している」と、白書として初めて公式に認めました。

しかし、最近、それを否定する主張が散見されます。南砂氏(読売新聞医療情報部長)は「対GDP医療費も低成長でOECD加盟国の平均値に」なったと主張しました(「読売新聞」2013年1月10日朝刊「展望2013」)。松山幸弘氏(キヤノングローバル戦略研究所研究主幹)も、OECDの「総保健医療支出」(SHA)の定義変更で在宅介護費用を含むことになったことを根拠に、日本は「[医療・介護費の対GDP]割合が高い国の仲間入りをした」として、それが「低いとの指摘[は]誤り」と主張しました(「日本経済新聞」2013年3月20日朝刊「経済教室」)。

今回はOECD Health Data 2012を用いて、この言説の妥当性を検討します。率直に言えばそれらは誤り、控えめに言っても早計です。


http://www.inhcc.org/jp/research/news/niki/20130601-niki-no107.html#toc1
2013.06.10 Mon l 二木立 l top
「人間らしく幸せに生きるための“ふくし”」に応えうる人材を育成日本福祉大学 学長 二木 立さん

2013/04/22

 今年60周年を迎える日本福祉大学。愛知県知多郡美浜町の「美浜キャンパス」、半田市の「半田キャンパス」、名古屋市の「名古屋キャンパス」と、3つのキャンパスを構え、2015年には東海市に第4のキャンパスを新設予定だ。この4月に学長に就任したばかりの二木立さんに、組織のリーダーについての考えや同大学の取り組みについて聞いた。


http://adv.asahi.com/modules/leaders_as_reader/index.php/content0066.html


2013.04.24 Wed l 二木立 l top
3.インタビュー:TPPは私たちの医療をどう変える?

(「朝日新聞」(東京版)2013年3月14日夕刊。東京都医師会の意見広告「人と医療の未来のために Vol.1」)

http://www.inhcc.org/jp/research/news/niki/20130401-niki-no105.html#toc3
2013.04.06 Sat l 二木立 l top
2.論文:規制改革会議の「保険外併用療養の拡大」方針を冷静に読む

(「二木学長の医療時評(その111)」『文化連情報』2013年4月号(421号):20-23頁)

http://www.inhcc.org/jp/research/news/niki/20130401-niki-no105.html#toc2
2013.04.06 Sat l 二木立 l top
1.論文:「麻生発言」で再考-死亡前医療費は高額で医療費増加の要因か?

(『日本医事新報』「深層を読む・真相を解く(21)」2013年3月9日号(4637号):30-31頁)。

http://www.inhcc.org/jp/research/news/niki/20130401-niki-no105.html#toc1



2013.04.06 Sat l 二木立 l top
上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。